リネン生地と麻の老舗 「林与」

自動車産業もエンジンやガソリンから、モーターやバッテリーの時代に移り変わろうとしていて、自動車産業も日本から中国へとシフトしてゆくような流れになるだろう。日本車の優位性という面では、電気部品や電子部品の信頼性の高さというあたりだろう。

コンピュータ部品なんかが、海外で出回るバルクの安い物を使っているパソコンメーカーのパソコンは、一つ一つの部品の性能の品質検査では引っかからない問題で、立ち上がらないなどのトラブルが続出する。織物の織機の電子部品なんかも昔のものは長持ちするけど今の物は１年で故障するとかで、昔のものほど日本製のパーツだったりして１０年くらいは持ったりする。携帯電話なんかも同じだと思う。１年２年で不具合がでても持ち込んで交換や買い替えするのが当たり前になって、長く使おうとすれば延長保証などが必須になってくる。

自動車なんかも、ＥＶ化が進むと、３年保証が付いてバッテリーが劣化するだろう３年くらいで車検前にリサイクルするような電気製品扱いになってくるのではないかと思う。車検制度を見直す機会になるかもしれない。

ドコモで通信障害があったけども、意図的に誰かがやったわけでもなく、ドコモのシステム障害、５Ｇで自動運転とかどう考えても怖い話なんだけど、そういうのは想定せずに、事故が起こると想定外だったという責任逃れ。せめて想定して危険性も謳いながら事故を未然に防ぐ対策は練っておくべきだろう、死亡事故の時には裁判沙汰で、今回のような通信障害すら弁護士が立って不利な証言はしないのが普通の法的な対応で、責任逃れ一辺倒になり原因の究明すら難しく、本来の正しい対応すら難しい問題になるだろう。非を認めなければ５Ｇの自動運転も安全と続けられるけど、非を認めてしまえば安全でないから続けられないというような話になる。日本の政治や行政や大企業的体質なら前者の対応で、技術の問題じゃなくて、技術を公正に正しく運用し、原因の究明ができるフェアな感覚が必要だが日本の法的な枠組みではなかなか難しそう。たとえばアメリカだと、ボーイング社の対応みたいな大きな誤りが起こるのが普通で、被害者側が徹底的に戦わないと国家や大企業体質というのは責任逃れが普通で、墜落の原因をバードストライクにしたいボーイング社。