リネン生地と麻の老舗 「林与」

自衛隊の隊員１０名が亡くなった事故でエンジン出欲が低下したというのは、ローターが外れたとかで、エンジン制御が働いたからだろう。回収されたプロペラにはぶつかったような切断キズがあるし、ヘリがひっくり返って着水したような形跡もある。でもなぜ、煙を上げて着水したヘリを近辺を飛びながら捜索していたのに無視したのかが諦めたのだろうか、その部分は不思議な話。ひっくり返っているからヘリに見えなかったのか？海岸から爆発したのを目撃してたサーファーは、その上空を飛んでいたヘリなどはその後消えて行ったという。

エンジン出力の低下も、エンジン自体の不具合ではなく、ローターの取り付けの不具合の可能性は高い。エンジンの回転数が２０％以上上がりすぎるとエンジン制御が働くメカニズムがあるだろうから。整備が行われたばかりというのもそれを疑うべき要因にはなるところ。ローターの取り付けが再度行われた可能性もあるし、取付ボルトの強度の問題もあるかもしれない。もう産業界でも、ボルトの鋼材ですらも強度偽装がこの何十年も普通に行われてきたのが日本の鋼材業界。整備の際に新しいボルトに付け替えられたりしたなら逆に余計に心配するところ。

三菱自動車のトレーラーのハブ破損も、取り付けが原因だと言われているがボルト自体に強度が無ければ・・・、そのあとに問題になったのが日本の鋼材業界の何十年に渡る鋼材の強度偽装問題。JISレベルは満たしているというような逃げるような表現すらも出てくるけども、汎用的なJISレベルの鋼材が、その何倍もの強度を求めて設計されるべき自動車やヘリに使われてしまっていたとなると、数千メートルも使えば負荷に耐えられず摩耗してブチ切れたりとか、外れたりも想定はしないといけない。

昔の強度を持つ鋼材が今作れるのかというと、それは本当に難しい話で、今のネジというのは数回使うと駄目になるし、最初の１回のインパクトドライバーの締め付けで駄目になることも多い。そういうところまで自動車の事故やヘリの事故のような時には想定をして原因究明しないと、不良整備とかユーザーの問題で片付けていては本質的な事故原因の究明には至らないだろう。このヘリにしても三菱製で、トレーラーのタイヤが外れる問題が多発した事故と同じ様な原因すらもが疑われる。

素材というのはすごく大事で、ネジ一つ昔の強度を保っていないような今のネジで代用をしてしまったら、負荷に耐えることは難しいだろう。日本の鋼材業界の強度偽装問題というのは致命的ながらも、今はボルト一つでも昔の強度のものを手に入れることは難しいような状況。昔の機械などは何十年も使えても今の機械は素材自体がちゃちいので耐久性がない、製品を使う人たちに責任を投げかけていてもしかたないところがあって、ベストなチョイスをしながらも、昔のような良い原材料すらもが手に入らないのが今の繊維業界でも実情であるのと被る。機械のネジすらも４０年前、５０年前のもののような強度のあるものは手に入らない。

他の原因やローターが外れたとしたらヘリ墜落事故にありがちな整備不良も疑われるが、正しく取り付けられていたとしても鋼材の強度偽装が背景にあったとしたらトラックのような負荷の掛かりやすい場合にはタイヤが外れるような事故にしても避けられない問題だろうとおもう。このような憶測が本当の事故原因だとすれば、メンテナンスにおいても新しく今つくったボルトなどを使用すること自体が問題になって来る。５０年前の金属素材の強度を今再現するということすらもが難しいことで、中古部品を使いまわすしかないのだろう。５０年前のボルトとなるとやはり経年劣化による金属疲労も伴ってきてしまう。そうなるとそういうことを結論としてしまうと５０年選手のヘリの保守自体に問題が及ぶことになるのでそういうふうには結論付け出来ない様なことにもつながるだろう。（事故直後は、パイロットの空間感覚の喪失というパニック状態が憶測的に疑われたが、ボイスレコーダーでそれが原因ではなくエンジン出力の低下が原因だという結論に達している。エンジンは二つ搭載しているし、エンジンが止まったとしてもローターは突然止まることはなく、しばらくは飛行できるというような説がいわれていた。ローターが外れたとしたら確実にエンジンの出力制御が働いて出力が上がらなくなるだろう。）アメリカでのUH-60の事故に関しては、https://aviation-assets.info/flightfax/uh-60-test-flight/　が詳しい。今回の自衛隊の当該ヘリにおいてはボルトの回り止め防止はなされていただろうと想像はするが、ボルトの回り止め防止がなされていなければ同様の事故は必然的に起こりやすく、同様の原因の墜落事故だった可能性もある。ライセンス提供されて三菱によってつくられたヘリだけに、このような米軍内での緊急メンテ情報などが日本には届いておらず対策がなされていなかった可能性もある。